出版状況クロニクル37（2011年5月１日〜5月31日）

若かりし頃は自分がこのようなクロニクルを書くことになるとは夢にも思っていなかった。しかし思いもかけずに出版状況論を書くことになり、いつの間にか１０年以上が過ぎてしまった。そして仲間内で最も若かった私が還暦を迎えるはめになってしまい、この頃はカラオケで次の唄を歌っている。

♪村の渡しの船頭さんは　今年六十のおじいさん
　年はとってもお船をこぐ時は　元気いっぱい櫓がしなる
　ソレ　ギッチラ　ギッチラ　ギッチラコ♪

これをもじって、「年はとってもクロニクルを書く時は」の思いを忘れないようにしよう。

若い頃から知り合い、やはり小出版社を営んでいる友人から、自己破産するとの連絡が入った。長年の経営危機に加え、今回の大震災によって、力尽きてしまったようだ。
東北地方の書店と同様に、出版社も震災とともに消えていくのだ。

１．書協の総会で、取協がまとめた東日本大震災による被災書店状況が報告された。それを以下に示す。

■被災書店の被害状況の内訳
都道府県	全壊	半壊	水没	浸水	スプリンクラー	商品散乱	棚崩れ・破損	被害合計
北海道	0	0	0	0	0	3	0	3
青森県	0	1	0	0	0	11	1	13
岩手県	4	6	4	1	1	50	0	66
宮城県	16	22	7	2	3	143	0	193
秋田県	0	0	0	0	0	4	0	4
山形県	0	0	0	0	1	23	0	24
福島県	1	25	0	0	4	102	0	132
茨城県	1	22	0	0	12	78	2	115
栃木県	0	2	0	0	0	58	0	60
群馬県	0	1	0	0	1	4	0	6
埼玉県	0	1	0	0	6	57	9	73
千葉県	0	2	0	0	6	28	0	36
東京都	0	0	0	0	3	38	4	45
神奈川県	0	0	0	0	2	10	2	14
新潟県	0	0	0	0	0	0	0	0
山梨県	0	0	0	0	0	2	0	2
長野県	0	0	0	0	0	1	0	1
計	22	82	11	3	39	612	18	787

［この内訳から見て、壊滅的被害をこうむっている書店が100店を超えているとわかる。取協によれば、その被害総額は50億円、取次被害金額は38億円。

しかしすでに3ヵ月近く経つというのに、書協は被災書店の返品処理について、取次各社が全体を把握するのに6月いっぱいかかること、及び本クロニクル３６の４で挙げておいた返品ガイドラインを繰り返し述べているだけで、書店への具体的な支援は提出されていない。

取協と書協の書店への対応は、政府と被災地へのそれと酷似しているように思えてならない］

２．アルメディアによる5月時点での日本の書店数の現在が明らかになった。それによれば、書店数は1万5061店で、前年より253店減となっている。

　そのうちの売場面積を公表している1万3780店についての取次別数と売場面積を挙げておく。

■取次別書店数と売場面積（2011年5月1日現在）
取次	カウント数	前年	前年比	売場面積(坪）	前年	前年比	平均面積(坪)	占有率(%)
トーハン	4,783	4,930	▲147	490,401	493,015	▲2,614	103	34.4
日販	4,808	4,917	▲109	635,184	635,408	▲224	132	44.6
大阪屋	1,169	1,151	18	120,972	111,635	9,337	103	8.5
栗田出版販売	767	798	▲31	74,131	75,002	▲871	97	5.2
中央社	435	438	▲3	20,716	20,082	634	48	1.5
太洋社	514	521	▲7	51,901	52,753	▲852	101	3.6
その他	1,302	1,302	0	32,061	29,937	2,124	25	2.2
不明・なし	2	2	0	31	31	0	16
合計	13,780	14,059	▲279	1,425,397	1,417,863	7,534		100.0

［10年5月から11年4月までの出店が259店、閉店が724店と、ともに前年よりも減少している。だが出店の大型化と閉店数の減少によって、売場面積は増加している。ただしこれらにはCD、DVDなどのレンタル部門も含まれているので、雑誌・書籍売場は増床というよりも縮小していると見たほうがいい。

それに日書連加盟書店数は4月時点で4946店となり、ついに5千店を割ってしまった。

これらの数字に東北地方の被災書店のことが反映されているかは不明だが、おそらく来年はさらなる減少となるはずである］

３．『出版ニュース』（5/上）に「世界の出版統計」が掲載されている。それによって09年の欧米の出版物売上高を挙げてみる。

　アメリカは238億ドルで、前年比1.8%のマイナスだが、02年以来の年平均成長率は1.1%となっている。

　イギリスは30億ポンドでほぼ前年並みであるが、01年から比べれば、5億ポンドの伸びを示している。

　ドイツは96億ユーロで、前年比0.8%プラス。01年から03年まではマイナスだったが、04年からは増加している。

　フランスは09年の数字がまだ不明であるが、08年の28億ユーロに対し、1.5%増とされている。

　なおアメリカ、イギリス、フランスは書籍売上高で、ドイツの数字は雑誌、CD、DVD売上も含む。

［07年の「世界の出版統計」は『出版状況クロニクル２』に収録しているし、再びこれを取り上げたのは本クロニクルで一貫して主張してきたように、欧米の出版物売上高はまだ伸び続けているのに、日本だけが失われた10数年を過ごしてきた事実をあらためて確認してほしいからである。つまりこの期間に8000億円という巨額な出版物売上高が失われたのは日本だけの出版をめぐる現象であり、日本だけの特殊な出版危機なのだ。

このふたつの事実をずっと述べてきたが、何の改革もなされないままに、大震災に見舞われてしまったことになる。

書協も取協もこのふたつの事実を前にして、何を語ることができるのだろうか。被災書店支援の早急な具体化とともに、この出版危機に対しても同様の待ったなしの改革が求められていることは自明であろう。

なおロシア、中国、韓国は売上高が上がっていないので、掲載を省略している］

４．愛知県書店商業組合が名古屋古書籍商業協同組合と業務提携。これは日本で初めての新刊書店組合と古本屋組合の提携で、読者の蔵書の売却、古本探索、古本フェアを共同で行なう、リサイクル、リサーチ、レクリエーションの「３Ｒ運動」を展開するという。

［出版業界の大震災後の動向として、時限再販市場の普及と拡大が否応なく視野に入りつつあることの表われだろう。

本クロニクル３６の８でも、バーゲンブック＝第二次流通にふれているが、これまでの都市型大書店で試みられてきたバーゲンブックや古本の販売が、地方書店でも当たり前の光景となっていくことを告げているのだろう。

震災後の紙とインク問題、それに電子書籍問題も重なり、新たなバーゲンブックも含んだ「３Ｒ運動」の全国的な拡がりを見守っていこう］

５．CCCの売上高は1699億円、前年比10.2%減、経常利益は141億円で、同5.9%増、純利益は52億円、同44.6%減。

　TSUTAYAの雑誌書籍売上高は7.4%増の974億円となり、09年書店売上1位の紀伊國屋が1145億円だから、実質的にTSUTAYAが雑誌書籍売上のトップに躍り出たことになる。

［しかしその内訳を見ると、TSUTAYA直営事業売上高は480億円、前年比19.4%減、営業損失9億円、FC事業売上高は883億円、同7.1%減、営業利益は152億円、同0.5%増となっていて、レンタル不振の影響は明らかだし、直営店は利益を上げておらず、FC事業が相変わらずの利益の源泉である構造が浮かび上がってくる。

とすれば、FCに加盟しているTSUTAYA店舗も、利益が上がらない構造へと追いやられていく可能性が高い。それと連動、併走しているMPDの行方もこれからどうなっていくのだろうか］

６．ブックオフ売上高は733億円、前年比3.2%増、経常利益31億円、同0.6%増、純利益5億円、同58.8%減。

　東日本大震災の影響により、9億円の損害をこうむり、減益になったとされる。

［ブックオフもその内訳を見ると、新刊書店の青山ブックセンターやTSUTAYAのFC店を含む「パッケージメディア事業」売上高は129億年、同3.9%減、営業利益は3000万円で、こちらもやはり利益が上がらない構造になっているとわかる。

ブックオフの場合も、儲かるのはFCを伴う「ブックオフ事業」であって、新刊の雑誌、書籍販売から利益を生み出すには至っていないことを、この内訳は示している。

それゆえにブックオフにしてもCCCにしても、大震災前とは異なる大震災後におけるFC事業展開が、両社のこれからを左右していくことになるだろう］

７．そのブックオフが4月の名古屋のスーパーバザール栄スカイル店689坪に続き、7月には岡崎市に2000坪の郊外店を出店予定。

［MARUZEN&ジュンク堂書店梅田店が2060坪だから、それとほぼ同じ面積の複合大型リサイクルショップが出現することになる。

栄スカイル店のブックオフ374坪、衣料、服飾雑貨などの「B−STYLE」315坪の複合に示されているように、新たな収益の柱として、本以外の中古品売り場を拡大し、それらを30%のシェアへ引き上げる計画を打ち出している。

そのために複合型のスーパーバザールの今後の出店は、主として700坪クラスの都市型か、1500坪以上の郊外型の二つのパターンとなっていくようだ。

日書連加盟書店はさらに減少していき、ブックオフスーパーバザールはさらに増えていく。そして株主の大手出版社３社と丸善などはそれに対して、何の対応もしていないと思われる。何のための株式買収であったのか、はっきり言明すべき段階へと入っている。それが株主責任というものだろう］

８．新潮社が4月以降に発行する新刊書籍全点を電子書籍化し、すべての端末に対応する方針。

　自社電子書籍購入ナビゲーションサイト「shincho LIVE！」をオープンし、発売から半年後に刊行し、価格は紙の本の8割を目安とする。

［これはどこまで本気なのか、よくわからない。半年間は書店に売ってもらい、その後も書店との関係を考え、価格も紙の本の8割とし、著者印税も高めに設定したと説明されている。だがこれは新潮社が著者に対しての電子書籍パフォーマンスであって、読者や書店に向けてのものだとは思われない。

新刊であっても、半年の間にブックオフなどでそれらは膨大に半額で売られ、またネットにも半額以下のものがこれまた大量に出回るだろう。とすれば、それらよりもはるかに高い8割価格の電子書籍をわざわざ買う読者がどれだけいるだろうか。

もし仮に大量に存在すれば、新潮社の新刊は書店に半年しか置かれなくなってしまう。実際には売れていなくても、新潮社ブランドゆえに、大量の市場在庫が書店で維持されることによって、新潮社の経営が成立していたことを、今回の電子書籍化発表はまったく理解していないように思える。

なお最新の電子書籍見取図は『週刊エコノミスト』（5/3）の「電子書籍の『その後』」特集を参照のこと］

９．山田順の「電子書籍の罠」というサブタイトルが付された『出版大崩壊』（文春新書）が3月に出された。「某大手出版社が出版中止した『禁断』の書」なる帯文もあってか、よく売れているようで、業界紙の分野別ベストセラーのトップにすえられていたことを目にしている。

　また最近になって、『出版ニュース』（4/下）の「ブックハンティング」欄での２ページにわたる中川隆介による書評、『朝日新聞』（5/17）の「異議あり」の「電子書籍が出版文化を滅ぼす」という見出しの「著者インタビュー」などの他にも、多くの書評や紹介が出て、売れ行きを伸ばしていると考えられる。

［このような書評、紹介はまだ続くだろうし、同書が佐野眞一の『だれが「本」を殺すのか』と同様のカノンとしての出版論と見なされかねないので、ここで私も言及しておくことにする。

まずこれはタイトルからして羊頭狗肉で、サブタイトルの「電子書籍の罠」、もしくは帯文の惹句「電子書籍の“不都合な真実”」が内容にふさわしいものだろう。

山田は長年の光文社の編集と電子出版に関わったことをきっかけに、電子出版をめぐる様々な出来事を追い、それに伴って起きている再販制問題、出版社の中抜き、エロしか売れない現状、「自炊」と不法コピーなど、それらがもたらす紙メディアの崩壊を予測している。

したがってこの『出版大崩壊』はあくまで電子書籍をめぐる現在状況論であって、それ以上の一冊ではない。だからこの本で「既存の日本出版産業との特質との鋭い分析」（中川隆介）がなされているわけでは、まったくない。例えば、それと目される第４章の「岐路に立つ出版界」は、いきなり10年の「電子書籍元年」の原因は「10年以上も続く出版不況にある」と始まっている。

しかし３で欧米の出版物売上高を示しておいたように、欧米は出版不況ではなく、日本と異なる状況にある。だからリーダーの発売と絡んで、10年が「元年」とされただけで、ただちに出版不況と結びつくものではない。しかも著者の日本の出版状況に関する前提は間違いだらけなのだ。

山田は出版不況のひとつの原因を、週刊コミック誌の凋落に求め、次のように書いている。

　「05年にコミックス（書籍）の販売額がコミック誌のそれを初めて上回ったことで、紙としてのマンガ市場は縮小に向かい始めた。この逆転現象は、深刻である。なにより、今後、読者として成長していく若者たちが、はっきり紙離れを始めた証拠だったからだ」（p78）

これは本クロニクル３５の５に「コミック・コミック誌推定販売金額」の推移を掲載しているので参照してほしいが、05年の逆転は事実である。だがそれをもって「紙としてのマンガ市場は縮小」と判断することはできない。山田が「コミック（書籍）」と記している、ほとんどが雑誌扱いの単行本として出されるコミックス売上高は、この15年間2300〜2600億円をキープし、これにブックオフなどの循環商品を加えれば、3000億円規模を維持していると考えられる。確かにコミック誌は半減している。しかしそれをもって「マンガ市場」の「紙離れ」と決めつけるのは早急だし、紙としてのコミックスの可能性はまだ失われていないのである。『ワンピース』現象はそれを証明している。

また山田は続けて、新刊点数が増えたことも出版不況の原因で、「出版業界は再販売価格維持制度（再販制）に守られて、逆に自転車操業を加速させた」と書いているが、これは「再販制」ではなく、「委託制に守られて」が正しい。

このように指摘していけば、著者の前提とするタイトルの「出版大崩壊」認識が表層をなぞっているだけで、きわめてあやふやなものでしかないことに気づく。それは日本の出版業界の歴史と構造を把握せずに書いているからである。

著者であろうと編集者であろうと、「出版不況」を語ることは自由だ。しかしそれは正しい「出版大崩壊」認識をふまえた上でなされるべきだろう］

10．『新文化』（5/12）の連載エッセイ「風信」欄に、評論家で日本マンガ学会会長の呉智英が、東日本大震災に言及し、「国難と読書の原点」を寄せている。これは「表現という業」に衝き動かされている「罪深い人間の一人」としての、書き手の側から発せられたタイトル通りの生々しい一文なので、それを紹介しておきたい。

　呉は今回の大震災を六十六年前の敗戦と同様の未曾有の「国難」と位置づけ、二発の原爆を投下された敗戦からも日本は復興したのだから、今回もその日本の力を信じたいと書き、敗戦時と出版業界の状況に言及する。そのような「国難」の中にあっても、読者は一冊の本を求めるという行為を止めはしなかった。それは「美談」ではなく、読書の中心にあるおぞましい「業」だと呉は考え、次のように書いている。

　広がる焼け野原のなか、小さな家を間借りして住み、子は飢えに泣き、ぼろ着の妻は闇米を買いに奔走し、自分も職探しにさまよう。それでも人は本を読む。衣食住を削っても、読書という罪深い快楽にふけるのである。

　ここ何十年か、読書の原点が忘れられてきた。読書はすでに「業」ではなく、それを甘く包む教養であり、慰安である。それはそれで悪くはない。豊かになったからこそ、「業」が忘れられたのだ。しかし、読者を本へと衝き動かすものは、核のところでは変わっていないはずだ。

　そして今回の「国難」に遭遇した時こそ、その豊かさのぜい肉を削ぎ落とし、「新たな力強い飛躍を図るチャンス」と捉え、「読書の奥の奥にあるものを思い起こし、再生へ踏み出そう」と結んでいる。

［呉智英のこの「国難と読書の原点」は彼の「封建主義者」の真髄を表出させた一文であると思うが、私はこれを読みながら、ひとりのマンガ家を想起した。それは呉も論じたことがあるかわぐちかいじだ。かわぐちは戦後の広島県の生まれもあってだと推測するのだが、一貫して原発、原子力、原爆にこだわってきた。『沈黙の艦隊』は原子力潜水艦、『ジパング』は原爆であり、『メドウーサ』に至ってはクロージングが原発の乗っ取りとその破壊をめぐる場面へと至るのだ。

大震災後にかわぐちかいじのこれらの作品を読むことは、大震災前とは異なるコミックの「業」を味わうことになるかもしれない。全部を読み返す時間はないが、せめて短い『メドウーサ』、といっても12巻はある、だけでも読み返してみるつもりだ］

11．本クロニクルでも何回かふれた岩田書院の「新刊ニュース裏だより」が「殉死・失踪・病死―ひとり出版社の終わりかた」を5回にわたって書いている。

［これは
『本の雑誌』4月号の「一人出版社の時代がきたぞ！」特集に寄せられたものの転載ではあるが、あらためて読んでも身につまされる。

実例として挙げられた出版社は堺屋図書、高科書店、文献出版で、私はいずれも一冊ずつそれらの本を持っている。リードで友人の自己破産のことにふれた。それを知らされたのは月初めだったが、さらに月末になってもうひとつの出版社の自己破産が伝えられてきた。『本の雑誌』の特集タイトルに、岩田は「本当に、そうか？　と疑問に思います」と書いている。現実は逆で、一人出版社が次々に「終わり」へと追いやられているのだ。

また岩田は『日本古書通信』4月号から「出版社と学会との関係」の連載を始めていて、学会の大会会場における「本が売れないのか、本を買わないのか」を論じている。彼によれば、日本歴史系の歴史学研究会は二日間で100万円、日本民俗学会は同じく17万円で、このちがいは何かと問い、国文学系の学会はもっとひどく、出店している20社の出版社の人間よりも客が少ないようだ。学会に参加している人は地位もお金も恵まれている。「そういう立場にいる人間が、本を買いたいと思わない、というのは、どういうことだ？」とこれまた岩田は疑問を呈している］

12．『ブルータス』（6/1）が「本屋好き。」特集を組み、楽しい一冊に仕上がっている。

［多くの雑誌の読書や書店に関する特集、及び一冊が編まれているが、ほとんどが楽しくない。

それは遊び心が少なく、意図せずして有用なこと、役立つことが前面に押し出されているからのように思える。そのような傾向はビジネス雑誌の読書特集に顕著だ。さすがにマガジンハウスからはまだ特有の遊び心は失われておらず、今回のような特集にそのDNAがよく感じられる。

「出版人に聞く」シリーズでオファーした書店や書店人の顔も見られるので、ぜひ一冊を手元に］

13．「出版人に聞く」シリーズは４として、中村文孝『リブロが本屋であったころ』が５月下旬に刊行され、続けて５として能勢仁『本の世界に生きて五十年』が６月下旬に刊行予定。

　また水声社の鈴木宏、名古屋のちくさ正文館の古田一晴へのインタビューも終えたので、これから編集に入る。

　来月も続けてインタビューを予定している。ラインナップにご期待あれ。