17年12月の書籍雑誌の推定販売金額は1143億円で、前年比10.9%減。
書籍は556億円で、同3.4%減。
雑誌は586億円で、同17.0%減と4ヵ月連続の2ケタマイナス。
しかもかつてない最大のマイナスとなり、17年は雑誌史上初めての10.8%という2ケタマイナス。
その内訳は月刊誌が496億円で、同17.9%減、週刊誌は89億円で、同8.2%減。
雑誌の推定販売部数のほうも、4月から9ヵ月連続のマイナスである。
雑誌の書店売上も、定期誌6%減、ムック8%減、コミックス17%減。
返品率は書籍が36.9%、雑誌が41.5%。
それに雑誌は12ヵ月連続で40%を超え、17年の雑誌返品率は前年の38.3％に対し、43.7％に達し、これもかつてない高返品率といえよう。
最悪の雑誌状況の中で、17年が閉じられたことになる。
１．12月の出版状況に続いて、取次による年末年始（12/29～1/4・5）の書店売上前年比データが出されているので、それらを挙げておく。
| 日販 | 前年比 5.2％減 |
| トーハン | 〃 4.9％減 |
| 大阪屋栗田 | 〃 4.4％減 |
| 中央社 | 〃 9.9％減 |
18年の出版物売上動向を予兆するようなマイナスが示されている。
前回の本クロニクルでふれた雑協と取協による雑誌、コミックス296点、1000万冊刊行の「本屋さんへ行こう！」キャンペーンとしての「特別発売日」はこのデータを見るかぎり、功を奏していないと見なせよう。
分野別に見ると、とりわけコミックは最悪で、日販が17.8％減、トーハン20.3％減、中央社は11.6％減とされる。
本クロニクル115で、コミックリサーチサイト「はるか夢の址」の摘発を取り上げておいたが、その一方で同様のサイトが東南アジアに立ち上がっていて、やはり巨大なサイトに成長しつつあるようだ。その後の「はるか夢の址」の報告、及びこちらのレポートが望まれる。
odamitsuo.hatenablog.com
２．出版科学研究所による1996年から2017年にかけての出版物推定販売金額を示す。
| 年 | 書籍 | 雑誌 | 合計 | |||
| 金額 | 前年比（％） | 金額 | 前年比（％） | 金額 | 前年比（％） | |
| 1996 | 10,931 | 4.4 | 15,633 | 1.3 | 26,564 | 2.6 |
| 1997 | 10,730 | ▲1.8 | 15,644 | 0.1 | 26,374 | ▲0.7 |
| 1998 | 10,100 | ▲5.9 | 15,315 | ▲2.1 | 25,415 | ▲3.6 |
| 1999 | 9,936 | ▲1.6 | 14,672 | ▲4.2 | 24,607 | ▲3.2 |
| 2000 | 9,706 | ▲2.3 | 14,261 | ▲2.8 | 23,966 | ▲2.6 |
| 2001 | 9,456 | ▲2.6 | 13,794 | ▲3.3 | 23,250 | ▲3.0 |
| 2002 | 9,490 | 0.4 | 13,616 | ▲1.3 | 23,105 | ▲0.6 |
| 2003 | 9,056 | ▲4.6 | 13,222 | ▲2.9 | 22,278 | ▲3.6 |
| 2004 | 9,429 | 4.1 | 12,998 | ▲1.7 | 22,428 | 0.7 |
| 2005 | 9,197 | ▲2.5 | 12,767 | ▲1.8 | 21,964 | ▲2.1 |
| 2006 | 9,326 | 1.4 | 12,200 | ▲4.4 | 21,525 | ▲2.0 |
| 2007 | 9,026 | ▲3.2 | 11,827 | ▲3.1 | 20,853 | ▲3.1 |
| 2008 | 8,878 | ▲1.6 | 11,299 | ▲4.5 | 20,177 | ▲3.2 |
| 2009 | 8,492 | ▲4.4 | 10,864 | ▲3.9 | 19,356 | ▲4.1 |
| 2010 | 8,213 | ▲3.3 | 10,536 | ▲3.0 | 18,748 | ▲3.1 |
| 2011 | 8,199 | ▲0.2 | 9,844 | ▲6.6 | 18,042 | ▲3.8 |
| 2012 | 8,013 | ▲2.3 | 9,385 | ▲4.7 | 17,398 | ▲3.6 |
| 2013 | 7,851 | ▲2.0 | 8,972 | ▲4.4 | 16,823 | ▲3.3 |
| 2014 | 7,544 | ▲4.0 | 8,520 | ▲5.0 | 16,065 | ▲4.5 |
| 2015 | 7,419 | ▲1.7 | 7,801 | ▲8.4 | 15,220 | ▲5.3 |
| 2016 | 7,370 | ▲0.7 | 7,339 | ▲5.9 | 14,709 | ▲3.4 |
| 2017 | 7,152 | ▲3.0 | 6,548 | ▲10.8 | 13,701 | ▲6.9 |
前回の本クロニクルで、17年度の推定販売金額は1兆3757億円ほどではないかと記述しておいたが、前年比が16年の倍となる6.9％減だったので、さらにマイナスで、1兆3701億円である。
これも表に明らかなように、この20年間で最大の落ちこみで、16年に比べて、1000億円のマイナスとなった。
18年は確実に1兆3000万円を割りこみ、雑誌は97年の3分の1の販売金額に近づいていく。
書籍は雑誌に比べ、マイナス幅は小さく、2年続けて雑誌を上回っているが、やはり11年続けてマイナスであり、雑誌の凋落をカバーすることは不可能だろう。
それよりも雑誌の1年を通じての40％を超える返品率に象徴されるような出版状況は、これまでの再販委託制に息づく出版流通のシステムの解体を告げていよう。
本クロニクルの観測によれば、2001年の鈴木書店の破産が、現在の正味体系における書籍の流通販売の限界を露出させた。そして栗田出版販売、大阪屋、太洋社の破綻に表われるように、2010年頃から雑誌にベースを置く取次システムもまた、ビジネスモデルとしての機能が失われたと考えられる。それゆえにその後は蓄積した資産の売却により延命していたと見ていい。
そのような現象は取次だけでなく、出版業界全体に及んでいる。
３．出版科学研究所の17年度の電子出版市場販売金額も出されているので、それらも示す。
| 年 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 前年比 （%） |
| 電子コミック | 882 | 1,149 | 1,460 | 1,711 | 117.2 |
| 電子書籍 | 192 | 228 | 258 | 290 | 112.4 |
| 電子雑誌 | 70 | 125 | 191 | 214 | 112.0 |
| 合計 | 1,144 | 1,502 | 1,909 | 2,215 | 116.0 |
［17年度の電子出版市場規模は2215億円で、前年比16.0％増。
それらの内訳はコミックが1711億円で、同17.2％増、電子書籍が290億円で、同12.4%増、電子雑誌が214億円で、同12.0％増。コミック専有率は77.2％に及び、日本の電子出版が電子コミックをコアとして進化してきたけれど、16年の27.1％の伸び率に対し、17年は10％のマイナスとなっている。
それは電子雑誌も同様で、伸び率は16年の50％増に対し、12.0％増だから縮小している。これはシェアの高い「ｄマガジン」の会員数は309万人から363万人へと増えたが、総務省による携帯電話販売方式が見直されたことで、減少傾向にあることも影響しているようだ。
紙と電子合計市場は1兆5916億円、前年比4.2％減となり、2014年の書籍雑誌販売金額の1兆6065億円にも届いていない。
本クロニクルで繰り返し、電子出版が2000億円を超えると、出版社・取次・書店という近代出版流通システムが崩壊し、解体すると警告してきたが、17年はまさにその金額に達してしまったのである］
４．鉄道弘済会は秋を目処に、新聞、出版物の取次事業を終了。
鉄道弘済会はキヨスクの駅売店930拠点に新聞、雑誌、文庫の卸業務を行なっていたが、間もなく赤字転落するという判断による。年間取扱高は新聞が42億円、出版物54億円の96億円で、最盛期の1993年の10分の1に縮小していた。
これは『出版状況クロニクル４』を見てほしいが、2014年までは「販売ルート別推定出版物販売額」リストに「駅売店」も挙がっていた。だがこちらも2001年には1053億円、10年には533億円と半減していた。
それからこれも本クロニクル115で見たように、15年から「販売ルート別推定出版物販売額」リストにおける「駅売店」は「生協」と「スタンドルート」とともに、「その他取次経由」に分類され、16年には会わせて789億円となっている。
それはキヨスクなどでの雑誌売上の激減を伝えているし、近年の雑誌の凋落を反映している。かつて出版社にとって、鉄道弘済会の取引口座は支払い条件などから、開設できればメリットがあるとされていたが、もはやそれは過去の神話と化してしまった。
また直営の弘栄堂書店もすべて売却したようで、鉄道弘済会は書店と出版物から撤退してしまったことになる。また北海道キヨスク傘下の札幌弘栄堂書店3号店もトーハンの関連会社スーパーブックスに事業譲渡された。
これも古い話になってしまうけれど、書店のフェアの発祥は、1970年半ばの弘栄堂の吉祥寺店によるシュルレアリスム特集だったのである。
鉄道弘済会は今後のキヨスクなどの出版物取次に関して、トーハンに仕入業務と店舗配送を委託していたことから、取引を打診しているようだが、輸送問題も絡んで、どうなるのか。
５．今年の最初の「地方・小出版流通センター通信」（No.497、1/15）が出され、そこに次のような文言があるので、それを引いてみる。
今年は今までの出版流通が継続されるかどうか、試される非常に厳しい年になるだろうと予測します。大規模店舗を次々と出店してきた、丸善＆ジュンク堂チェーンが3年連続赤字決算ということで、いままでの経営陣が引退し、新しい体制に変化してゆくと思います。いままで同チェーンを引っ張ってきた工藤社長は、「化石みたいな商売、不便な店になってしまっている」と表現されています。当社の新刊配本は、このチェーンが約60％を占めています。他の専門書出版群も同じような傾向です。動向を注視せざるを得ません。
また、これはビデオレンタルが主ですが蔦屋チェーンも、地域の蔦屋を整理し始めています。書籍・雑誌をレンタルの代替にという動きもありますが、私共の本を仕入れることは期待できないでしょう。この数年、ユニークな個人書店の開業のニュースが多々見られます。昔の児童書専門店が続出した時代を思い出しますが、ロットとして期待出来るのか？ 何軒残るのか？ 難しいところです。
出版業界の様々な新年懇親会における取次の紋切型辞令と異なり、ここには取次の現場の声が生々しく反映されている。
その中でも注目したいのは、丸善ジュンク堂チェーンが地方・小出版流通センターの新刊配本の60％を占めていて、それは他の専門書出版社なども同様だとの指摘であろう。人文系の小出版社の場合、それは認識できていたけれど、地方・小出版流通センターや他の老舗、中堅専門書出版社にも当てはまってしまうことになる。
ところがその丸善ジュンク堂チェーンはバブル出店の精算としてのリストラが必至であり、縮小に向かっていくとすれば、それらの人文書や専門書の市場も後退し、返品となって現実化していくことが予想される。それは紀伊國屋にしても同様だろう。
そのような書店状況を背景として、「今年はいままでの出版流通が継承されるかどうか」が問われているのである。
６．大阪のフタバ書店が破産。
1997年は年商8億3000万円だったが、2017年には1億7200万円にまで落ちこんでいた。負債は4億円。
フタバ書店は駅前立地で、手広く外商も手がけ、営業マンであれば、大阪出張の際には必ず訪れなければならない著名な老舗だった。それは1990年代の年商額が示しているとおりである。
これも本クロニクル115で既述したが、函館市の加藤栄好堂の負債も3憶8000万円で、以前に比べ、書店の破産負債額が増えているように思われる。
それは近年の書店市場の不良債権化が急速に進んだことの表われともいえるのではないだろうか。ただフタバ書店にしても、加藤栄好堂にしても、チェーン店とはいえないので、チェーン店であれば、どれだけの負債額になるかはいうまでもない。
７．オー・エンターテインメントは奈良の天理市に「WAY書店TSUTAYA天理店」を開店。
同社の36店舗目で、TSUTAYAWAYとしては8店目となる。初めてのトーハン帳合。
天理市による「旧天理消防署跡地活用事業公募型プロポーザル」の審査を経て選定された地域初のブック＆カフェ。
500坪のうち、ブック売場は200坪、他に文具、レンタル、セル、及び90席のカフェはアメリカで創業された「グリーンベリーズコーヒー」で、国内7店目となる。
オー・エンターテインメントは本クロニクル111などの「書籍・文具売上高ランキング」に挙がっているが、これまで露出してこなかった。しかしこれでCCCの地域FCとなりつつあることが判明した。
長岡義幸の『「本を売る」という仕事』（潮出版社）の「しぼむ街の本屋」に描かれているように、街や地域の書店が疲弊する一方で、このようなバブル出店が続いている。とりわけCCC=TSUTAYAと地域FCと日販、MPDによる大型出店も異常だが、その中に前回もふれたように、トーハンも加わっていきつつある
そればかりか、『出版ニュース』（1/上・中）の「図書館ウォッチング」23が「CCC三題噺」として伝えているところによれば、新和歌山市民図書館、図書館も含む延岡市駅前複合施設、徳山駅前図書館もCCCが指定管理者を受託している。しかもこれらは代官山T-SITE、海老名市と多賀城市のツタヤ図書館を手がけた「アール・アイ・エー」という設計事務所が絡んでいる。おそらく「WAY書店TSUTAYA天理店」も同様であろう。このような「ツタヤ現象」に対し、「図書館ウォッチング」は「文春オンライン」（11/28）の指摘が当てはまるとし、次なるその文言を引いている。
「小遣い稼ぎの出鱈目コンサル、言い訳ばかり考えている役所……地元民にはアイデアもなく、やる気もない。……地方は所詮東京の真似をするだけで衰退の道から逃れることができないのだ」
地域開発出店や図書館事業をめぐるCCC=TSUTAYAと官僚の癒着はかなり根が深いと考えるしかない。
odamitsuo.hatenablog.com
８．スキージャーナルが破産。
『月刊スキージャーナル』や『剣道日本』、スキー書やDVDを刊行し、2004年には売上高11億2300万円を計上していたが、17年には4億4000万円となっていた。
昨年の『月刊スキージャーナル』の休刊に伴い、給与も遅配、事務所も閉鎖状態だったことから、元従業員21人が破産を申し立てていた。
最初のスキージャーナルは文芸書の冬樹社の経営者が1960年代に立ち上げたもので、文芸書出版を支えるドル箱のような存在とされていた。
この2社は1980年代に経営者が代わり、冬樹社のほうは退場してしまったけれど、スキージャーナルは今世紀に入っても存続していた。だが『月刊スキージャーナル』の休刊とともに終わってしまったことになろう。
９．岩波書店が「岩波書店一ツ橋別館」を小学館に売却。敷地面積160坪、地下2階付8階建て。
岩波書店は出版事業と関連しておらず、不動産事業における判断からの売却としているが、東京商工リサーチによれば、みずほ銀行からの不動産を担保とする資金調達のために、多額の根抵当権設定がなされていた。
おそらく銀行側の意向もあり、売却せざるをえなかったと考えられるし、2003年の「後楽園ブックセンター倉庫ビル」売却に続くものである。
共担保物件として「岩波アネックスビル」も加えられているが、こちらはどうなるのか。
次に始まるのは社員のリストラであろう。
10．日本BS放送は理論社と国土社の全株式を取得し、連結子会社化。
理論社は2010年、国土社は2015年にいずれも民事再生法を申請し、前者は健康関連商品販売のテレワン、後者は翻訳、通訳事業のクロスランゲージ傘下に置かれていた。
本クロニクルでも既述してきたように、17年から毎月のように出版社のM＆Aが起きている。それが報道されていない出版社もあるはずだし、進行中の出版社も含めれば、さらに多くが経営環境の変化にさらされていると推測される。それは同じ出版社であっても、そうではなくなっていくことを告げていよう。
11．『日本古書通信』編集長の樽見博による「変わっていく古書店のかたち」の連載が始まった。
変わっていきつつあるのは出版業界だけではなく、古書業界も同様で、本クロニクル115で近代文学専門店の龍生書林の廃業を伝えたばかりだ。
ちょうど樽見の連載も、この龍生書林の創業からの軌跡をたどることからスタートしている。それに明らかなように、連載は「ここ30年間における古書店の営業形態の変遷」がテーマにすえられている。
先日も親しい古本屋から、今年は古書業界に何が起きるかわからないし、何が起きても驚かないとの言を聞いたばかりだ。
それは本や読書をめぐる状況が激変してしまったことに尽きるであろうし、出版物のパラダイムチェンジの時を迎えていることを告げていよう。
12．『週刊現代』（1/27）が巻頭大特集として、「これでいいのか!?『Amazon』依存社会」を組んでいる。
リードは次のようなものだ。
もう「使わないから関係ない」では済まない
アメリカで生まれた小さなネット販売会社は、いまや時価総額世界4位の巨大企業となった。日本上陸から18年目。世界一の品揃えとすぐ自宅に届く物流システムを武器に、数多くの小売りを駆逐して成長してきた。もはやアマゾンなしの生活は考えられない。だが「アマゾン一強」の未来は果たして本当に明るいのか。
それらの記事もリストアップしておく。
| ＊人間は便利さには勝てない生き物だった |
| ＊街のお店が次々潰れ、「買い物難民」が急増する |
| ＊「デス・バイ・アマゾン」次に消える企業の名前 |
| ＊アマゾンで売っていない商品は「存在しない」のと同じ |
| ＊巨大帝国の最終目標 そのとき、人間の暮らしはこう変わる |
| ＊アマゾンジャパン社員の告白「僕らも商品と同じ『モノ』にすぎません」 |
| ＊アマゾンVS.国税「法人税」を巡る攻防 |
［経済誌を除いて、アマゾンに関する週刊誌の特集は実質的に初めてといっていいだろう。本クロニクル113で紹介した『ニューズウィーク日本版』の特集は翻訳だったからだ。
ただ『週刊現代』の特集も明らかに『ニューズウィーク日本版』を範としていて、そこで告白されていた「今やアマゾンは、私たちの生活に欠かせない存在だ。アマゾンなしで生きていけるだろうか」、もしくは「生活の必要では、国の行政機関を上回る」というアメリカの状況を、日本に置き換えて検証を試みたといえるであろう。
講談社と楽天の関係から、アマゾン批判ということも考えられるが、啓蒙的特集としてはそれなりに充実した内容だと評しておこう。
odamitsuo.hatenablog.com
13．アメリカにおいて発売1週間で100万部を超えるベストセラーとなったMichael Wolff,Fire and Fury が、早川書房より2月下旬に『炎と怒り トランプ政権の内幕』として、緊急発売される。発行部数は未定だが、定価は1800円。
原書の出版を『ニューズウィーク日本版』（1/23）がSpecial Report として、「トランプ暴露本 政権崩壊の序章」という特集を組んでいる。
その最初のレポートであるサム・ポトリッキオ「『炎と怒り』でトランプ大炎上」は、「ドナルド・トランプ大統領は本を一冊も読んだことがないそうだ」と書き出され、「そんな男が一冊の本のせいで大統領の地位を失ったとしたら、これ以上ない皮肉だろう」と続いている。
この書き出しこそ、アメリカにおける大統領と本をめぐる二重の皮肉がこめられているのだろう。またひるがえって、「本を一冊も読んだことがない」とは日本の官邸の政治家にも当てはまるものではないかとも連想してしまう。
それからタイトルのFire and Furyはフォークナーの『響きと怒り』（The Sound and the Fury）をもじっているのだが、冠詞がとられていることからすれば、その出典とされるマクベスの最後のところのセリフ「Sound and Fury」へと戻っている。その部分を『マクベス』（福田恒存訳、新潮文庫）から引いてみる。
「人の生涯は動きまわる影にすぎぬ。あわれな役者だ、ほんの自分の出場のときだけ、舞台の上でみえを斬ったり、喚いたり、そしてとどのつまりは消えてなくなる。白地のおしゃべり同然、がやがやわやわや、すさまじいばかり、何の取りとめもありはせぬ」
『ニューズウィーク日本版』の特集を読んだだけでも、『炎と怒り』のトランプ、及びその政権を支える人々がマクベスのセリフに見合っているように思えてくる。
著者のヴォルフへの批判も記されているけれど、彼は単なる「トランプ暴露本」だけでなく、アメリカの現在の政治そのものの実像を描こうとしたのかもしれない。
発売まで1ヵ月足らずなので、もうしばらく待ってそれを確かめてみたい。
14．ジョン・ネイスンの『ニッポン放浪記』（前沢浩子訳、岩波書店）を読了した。
ネイスンは『三島由紀夫―ある評伝』（野口武彦訳、新潮社）の著者、三島由紀夫『午後の曳航』や大江健三郎『個人的な体験』の翻訳者として、早くから知っていたけれど、このような濃密な日本の戦後文学の同伴者であった事実を初めて知った。
ネイスンは書いている。
「三島の主催するパーティは、文壇とよばれる日本の作家たちのコミュニティに足を踏み入れる第一歩だった。文壇という言葉は今や往年の輝きを失い、もはやほとんど使われなくなっている。現在では有名な作家同士が出会う機会は、定期的に開催される文学賞の審査会や、出版社が主宰する豪勢な忘年会くらいだろう。だが作家たちがそこで互いに親しくなることはあまりないし、高邁なる職業につているという同属意識もない。戦後の文壇が全盛期を迎えていたのは、一九六〇年代だった。互いの真剣さや意義を認め合い、作家という職業につきものの本質的な孤独を理解しているからこそ、彼らはともに飲み語らった。文壇は結束力が強かっただけではない。当時の文壇に入れるのはもっとも才能のある作家だけだった。あとにも先にもあれほどの人材がそろった時代はないだろう。」
それは出版業界も同様で、やはり60年代に全盛期を迎えようとしていたのではないだろうか。
ネイスンの著書は文壇だけでなく、多岐にわたる日本に関する回想で、とても面白いが、すべてが事実のようには思われないことも付記しておくべきだろう。
それから邦訳に関してだが、リーダブルな翻訳であるにもかかわらず、タイトルを『ニッポン放浪記』としたのはいただけない。原題はLiving Carelessly in Tokyo and Elsewhere : A Memoir である。それからしても、『極楽とんぼの東京やその他の地での生活と回想』とでもしたほうがないように見合っているのではないだろうか。それにネイスンは水村美苗から揶揄もこめて「ミスター・ケアレス」と呼ばれているのだから。
また内容についての注釈を加えておく必要があったにもかかわらず、「あとがき」や「解説」が付されていないのは読者に不親切だし、編集の怠慢さがうかがわれ、残念な気がする。
15．点鬼簿を三つ続けておく。
『三一新書の時代』（「出版人に聞く」シリーズ16）の井家上隆幸が亡くなった。
昨年の春頃だったろうか、彼から連絡があり、上森子鉄のことを調べ始めているとのことだった。上森は昭和初期に梅原北明とともに『文芸市場』に関わり、それから菊池寛の用心棒となり、戦後は総会屋や『キネマ旬報』のオーナーとして知られた人物だった。そこで私のほうは上森まで手が回らないので、ぜひ一本纏めてほしいと頼んだのである。
その後梯久美子の『狂う人』（新潮社）を読み、『死の棘』における島尾の愛人が上森の関係者ではないかと思われたので、井家上に資料を添え、手紙を出そうと思っているうちに、訃報がもたらされたことになる。
「出版人に聞く」の著者の死は、『震災に負けない古書ふみくら』の佐藤周一、『「奇譚クラブ」から「裏窓」へ』の飯田豊一、『鈴木書店の成長と衰退』の小泉孝一に続いて4人目であり、図らずも4人ともこのシリーズが遺著となってしまった。
そうした意味において、インタビューしておいてよかったとの思いを記し、追悼に代えよう。
16．15に関連して、大西美智子『大西巨人と六十五年』（光文社）にも言及しておこう。
この作家にして、この夫人ありとの読後感がひときわ強いのだが、ここでは『神聖喜劇』の出版事情にふれてみたい。
井家上隆幸は『三一新書の時代』の中で、三一書房も『神聖喜劇』の刊行を望んでいたけれど、それがかなわず、『天路歴程』の出版を申しこんだ。もしそれが完結し、三一新書で出せれば、カッパ・ノベルスの『神聖喜劇』と張り合えたと語っている。
大西美智子によれば、1961年にカッパ・ノベルス編集部の佐藤隆三から『新日本文学』連載の完結後に出版させてほしいとの速達が届いたが、大西巨人は光文社のイメージをきらってか、すでに約束があるとの偽りの理由で断わった。
ところがその後、花田清輝と野間宏が光文社による出版が最もふさわしいと勧めたので、巨人も納得し、契約に至ったのである。しかも光文社の神吉社長にその出版を持ちかけたのは、松本清張だったと後日知ったとも書かれている。『神聖喜劇』が完結に至る物語も、1960年代の出版業界が成長の一途をたどっていたことに求められるといっても過言ではないだろうし、巨人と清張の組み合わせは、流行作家であっても優れた読み手でもあったことを教えてくれる。
17．漫画原作者の狩撫麻礼が亡くなった。
これは本クロニクル106で、谷口ジローの死にふれて既述しておいたように、狩撫は1980年代初頭に谷口とコンビで登場してきた印象が強い。それは『青の戦士』、『LIVE！ オデッセイ』、『ナックル・ウォーズ』（いずれも双葉社）、『ルード・ボーイ』（秋田書店）の初期のコラボ作品に起因している。
その後、狩撫はペンネームを変えていたが、次の2作は秀作だった。それらは土屋ガロン名義の嶺岸信明『オールドボーイ』（双葉社）と、ひじかた憂峰名義の松森忠『湯けむりスナイパー』（実業之日本社）である。前者のほうは韓国で『オールド・ボーイ』（パク・チャヌク監督）として映画化され、カンヌ映画祭での審査委員大賞を受賞し、ハリウッドでも再映画化され、双方をDVDで見ている。それは原作のストーリー性によるものだと判断できるし、これも追悼の意味で再見してみよう。
odamitsuo.hatenablog.com
18．西部邁が自死した。
西部についてはこれから多くの追悼の言葉が手向けられるであろうが、ここでは彼が出版者であったことを記しておきたい。
1994年に保守派の月刊オピニオン誌『発言者』を創刊し、続いて隔月刊の『表現者』を西部邁事務所として編集している。それらを通じての西部の出版活動は20年に及んでおり、そのスポンサーなどに関しては仄聞しているけれど、それらの流通や販売事情には通じていない。
編集や執筆人脈も含め、側近のどなたかが『発言者』から『表現者』へといった内容のものを提出してくれれば有難い。
吉本隆明の『試行』は基本的に直販誌であり、初期の復刻も出され、その研究も始まっているが、『発言者』や『表現者』は雑誌コードを取得し、取次を経由していたこともあって、関係者がいなくなると、逆にその実相がたどれなくなる危惧を覚えるからだ。
19．本クロニクル2016－17年は『出版状況クロニクル５』として、論創社より3月上旬発売予定。
また今月の論創社HP「本を読む」24は「林宗広、三崎書房、『えろちか』」です。
